【木造住宅を建てる前に確認したい7つのポイント】

先日家に届いたDMをみていたら、「国土交通省国土技術政策総合研究所」という漢字ばかりの国の機関で、表題のポイントを紹介しているとのこと。

早速覗いてきました。

新築の建設時に焦点をあてた紹介ですが、中古住宅や建売住宅の購入にも役に立つポイントがありますのでおおまかにご紹介します。

 

 

建設予定地の自然災害リスク

建設予定地の自然災害のリスクを事前に知り、適切な建設地の選定やリスクへの対策について検討することは、居住者の安全性を確保する上で極めて重要です。
日本は、大雨に伴う洪水、土砂災害、地震、津波、液状化などこれまでも数多くの自然災害を受けています。

これらの被害想定を地図上で視覚化したものがハザートマップです。
ハザードマップは、国土交通省等の国だけではなく、都道府県、市町村等の地方公共団体のWebサイトにも掲載されています。



 
 

候補となる住宅の基本性能

住宅の性能を計るものさしとして、品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)により規定されている『住宅性能表示制度』の評価の項目は、大きく分けて10項目ありますが、必須項目として「1.構造の安定に関すること」(耐震等級)「3.劣化の軽減に関すること」(劣化等級)「4.維持管理・更新に関すること」(維持管理等級)「5.温熱環境・エネルギー消費量に関すること」の4分野があります。
それぞれ等級が定められ、等級によって住宅の性能が優位となります。

 
 

雨漏り防止対策

住宅の瑕疵(欠陥)の中で最も多いのが雨漏りによるもので、全体の9割以上になっています。
新築住宅を供給する住宅事業者は、品確法により、住宅の構造耐力上主要な部分や雨水の浸入を防止する部分の設計及び施工ミスによる瑕疵(欠陥)に関して、10年間の保証責任(瑕疵担保責任)を負っています。
雨水浸入を防止する部分の事故の中で約1/4が、サッシまわりの事故で、壁面および窓を流れ落ちる量を少なくするためにも、軒の出やけらばの出を十分に確保することは、耐久性を向上させるために重要です。

 
 

外壁内の耐久性の確保

住宅の耐久性を確保するには外壁等の中に空気が通り抜ける「通気層」がとても大切で、次に示す通り3つの役割を担っています。

1.通気層に浸入した雨水を流下させ通気層下部の給気口から屋外へ排出させる
2.壁内の水蒸気を屋外に排出させる
3.夏期の日射により暖められた外壁の熱を屋外へ排出させる

熱や水蒸気を排出させることが住宅の耐久性につながります。



 
 

省エネで健康的な室内環境

品確法の断熱等性能等級が高い等級であっても気密性が低かったり、冷暖房などの計画が不適切だったりした場合、快適な居住環境を確保しにくくなります。

・断熱等性能等級の確認
等級の数値が高いものほど断熱性等が良くなります。
初期費用は高くなりますが、その後の光熱費等は相対的に低くなります。

・気密性能の測定
隙間が多く、気密性が低いと外気が室内に侵入しやすくなり、夏は暑く、冬は寒い家になり、冷暖房を使っていても十分な効果が得られず、冷暖房費が増加してしまうことがあります。また、寒冷地では室内の水蒸気が壁内に流入し内部結露を引き起こしたり、適切で計画的な換気がされにくくなったりします。気密性は、施工完成前に専用の機器を窓に設置して、住宅の隙間の合計面積(㎠)を建物の延べ床面積(㎡)で割った値となるC値(隙間相当面積)を計測し、値が低いものほど気密性が高くなります。

・各部屋の温度管理が適切なこと
夏期の猛暑日や熱帯夜が増えている昨今、室内でも熱中症となる恐れがあるので、冷房されない部屋が生じないようにする必要があります。また、冬期において暖房されない脱衣室や浴室等があると、暖かい部屋から冷たい部屋へ移動した際、室内温度の変化により血圧が上下して、心臓や血管疾患が生じて最悪死亡する「ヒートショック」が起こる場合があるので、住宅内における温度差をなくすことが重要です。

 
 

サッシの種類と特徴

一般的に室内外の熱が最も伝わりやすいのが開口部(窓、ドア等)です。断熱性に優れた高性能サッシも使われるようになりましたが、それでも開口部からの伝熱は大きいです。昔はほぼ「アルミサッシ」でしたが、最近は「樹脂・アルミ複合サッシ」、より性能に優れた「樹脂サッシ」「木製サッシ」なども使われ、素材としてこの順番に断熱性が高くなります。
ガラス部分は、一般的に二層または三層が普及しつつあります。ガラスの表面にLow-E膜といわれる特殊な金属膜をコーティングした「Low-E複層ガラス」は、冬の断熱性を重視した「断熱タイプ(日射取得型)」と夏の遮熱性を重視した「遮熱タイプ(日射遮蔽型)」の2種類があります。

 
 

補助制度によるお得情報

住宅省エネ2024キャンペーン、子育てエコホーム支援事業など毎年補助金や助成金が行政から発表があります。条件や時期が当てはまれば、活用してみるとよいでしょう。

 

これらのポイントを頭の片隅において物件探しや建築相談をして、快適な住まいや暮らしを手に入れてください。

少しでも疑問に思ったことがあればお気軽にスタッフにご相談ください。

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